2021-05-18 第204回国会 参議院 環境委員会 第9号
私、社会地球化学研究所の水谷と申します。今日は、この委員会にお呼びくださり、本当にありがとうございました。 今回の温対法の改正案は、実質ゼロに向けて最初の第一歩と言えるようなものでありますけれども、大変すばらしいものだと考えております。ここに御列席の皆様、そしてその周辺にいらっしゃいます関係者の皆様の御尽力に敬意を表したいと思います。
私、社会地球化学研究所の水谷と申します。今日は、この委員会にお呼びくださり、本当にありがとうございました。 今回の温対法の改正案は、実質ゼロに向けて最初の第一歩と言えるようなものでありますけれども、大変すばらしいものだと考えております。ここに御列席の皆様、そしてその周辺にいらっしゃいます関係者の皆様の御尽力に敬意を表したいと思います。
そこを地球化学の人が調べて、二酸化炭素が湖底から噴き出したんで死んだんだということが分かったんです。 同じようなことで、安易に日本の近海で、おお、ここ良さそうとかいって無理やり埋めて、それで二酸化炭素が噴き出したらどうするんですか。決してＣＣＳは安易には頼れません。日本には向いていない。 それに比べると、御質問いただいたように、炭は向いているんです。昔から作っています。利用しています。
御出席いただいております参考人は、社会地球化学研究所主任研究員水谷広君、ＷＷＦジャパン専門ディレクター（環境・エネルギー）小西雅子君及び弁護士・駒澤大学大学院法曹養成研究科法曹養成専攻講師小島延夫君でございます。 この際、参考人の皆様に一言御挨拶を申し上げます。 本日は、御多忙のところ御出席いただき、誠にありがとうございます。
その下にある「目的」のところですけれども、それを地質学的にも見ていくし、岩石学的にも見ていくし、地球物理及び地球化学的手法によっても見ていきましょうと。
御指摘の、火山の現在の活動状況は巨大噴火が差し迫った状態にあるかどうかについて、火山の現在の活動状況の評価は、地球物理学的及び地球化学的、物理学的及び化学的な調査によって行います。 具体的には、物理学的調査では、検討対象火山において、上部地殻内に巨大噴火が可能な量のマグマだまりが存在している可能性や大規模なマグマの移動、上昇等の活動を示す兆候の有無を把握してまいります。
この観点から、火山地質学、地球物理学及び地球化学などの最新の知見を踏まえ、過去の噴火の動向や現在のマグマだまりの状況等を、状態等を検討し、これらを総合的に考慮することで破局的噴火の発生可能性に関する評価を行うことは可能であると考えており、火山評価ガイドを見直す必要はないものと考えております。
その評価におきましては、様々な科学的な知見、すなわち火山地質学でありますとか地球物理学、地球化学、こういったものから認められる最新の知見を踏まえた上で、過去の噴火の動向あるいは現在のマグマだまりの状況、こういったことを検討して、これらのことを総合的に評価することによって検討対象火山の噴火の可能性が十分小さいかどうかを評価する、こういう考え方になってございます。
それ以外の手法の方は、経産省の産総研の中にある昔の地質調査所と呼ばれたグループで、地質学的手法によって研究を行う、あるいは火山ガスを測定する、地球化学的な方法で火山を研究するというグループがあります。ここはかなり大きなグループですが、十数名のグループがおります。
地下水の流動特性、それからもう一つは地下水の地球化学特性。つまり、流動特性というと、流れが例えば速いか遅いか、地球化学特性というと、酸性かアルカリか、あるいは核種が溶解するものか沈殿するものかというようなことで、これは人工バリアの設置環境で、余り流動性が速過ぎると緩衝材の流失を引き起こさせてしまう。それから化学特性でいうと、腐食や溶解など、つまり酸性の地下水だとそういうことが起きてしまう。
国防省の基礎研究投資は、軍事機能または活動に潜在的に関係がある十二の専門分野、すなわち物理、化学、数学、コンピューター科学、エレクトロニクス、材料科学、力学、地球化学、海洋学、大気圏・宇宙科学、生物科学、認知・神経科学に焦点が置かれているとあります。このように、宇宙科学分野における基礎研究を軍事的可能性の面から重視しております。
、三つ目として「池子層、逗子層の新鮮なサンプルをボーリングにより採集し、微古生物学・岩石学・地球化学的研究を行う。」、四つ目は「これらの結果にもとづき化石の評価と保存についての基礎となるデータを提示する。」、こういうようなことを調査目的とされてこれが進められたわけですが、この保存の指針として、結語としてここに六項目が述べられているわけです。
次に、文部省では地震予知のための基礎的研究、通商産業省では地震予知に関する地質学・地球化学的研究、海上保安庁では海底地形・地質構造の測量等、気象庁では地震予知に関する研究、建設省では測地的方法による地殻変動調査などに要する経費をそれぞれ計上いたしております。 第二に、災害予防に関する経費でございます。四ページをごらんください。
次に、文部省では地震予知のための基礎的研究、通商産業省では地震予知に関する地質学・地球化学的研究、海上保安庁では海底地形・地質構造の測量等、気象庁では地震予知に関する研究、建設省では測地的方法による地殻変動調査などに要する経費をそれぞれ計上いたしております。 第二に、災害予防に関する経費でございます。四ページをごらんいただきます。
おめくりをいただきまして三ページ目でございますが、米印がついておりますのが文部省所管では国立大学における地震予知の基礎的研究、通商産業省の地質調査所で行っております地震予知に関する地質学・地球化学的研究、海上保安庁の海底地形・地質構造の測量等、さらにおめくりをいただきまして気象庁におきまして直下型地震予知の実用化に関する総合的研究、建設省におきまして測地的方法による地殻変動調査等をいたしております。
おめくりいただきまして三ページ目でございますが、コメ印がついておりますのが、文部省所管では国立大学における地震予知の基礎的研究、通商産業省の地質調査所で行っております地震予知に関する地質学・地球化学的な研究、海上保安庁の海底地形・地質構造の測量、さらにおめくりいただきますと、気象庁におきましては直下型地震予知の実用化に関する総合的研究、建設省におきましては測地的方法による地殻変動調査等をいたしております
それから三ページに参りますが、文部省のところに国立大学における地震予知に関する基礎的な研究、通商産業省のところで地質調査所で行っております地震予知に関する地質学・地球化学的な研究、さらにおめくりいただきまして、海上保安庁のところで海底の地形及び地質構造の測量、気象庁の欄に直下型の地震予知の実用化に関する総合的な研究、建設省の欄で測地の方法による地殻変動の調査等をいたすことといたしております。
それから、三ページにまいりまして、文部省のところに国立学校における地震予知に関する基礎的な研究、通産省のところに地質調査所で行っております地震予知に関する地質学・地球化学的な研究。
現在の連絡会でございますが、火山現象の観測に直接に携わっていらっしゃる地球物理学あるいは地球化学あるいは地質学等の広い分野の第一線で活躍されている先生方と関係行政機関によって構成されております。
主なものを申しますと、首都圏の南部におきます地震活動に関する研究あるいは関東・東海地域におきます地殻活動に関する研究、こういった科学技術庁の研究、それから、おめくりいただきまして、文部省におきまして米印の関係でございますが、国立大学におきます地震予知に関する基礎的な研究、通商産業省の地質調査所で行っております地震予知に関する地質学、地球化学的な研究、一番下でございますが海上保安庁の海底の地形の測量、
科学技術庁をごらんいただきますと、首都圏南部におきます地震活動に関する研究、あるいは関東・東海地域における地殻活動に関する研究、それから、おめくりいただきまして、文部省におきまして、米印が出でございますが、各国立大学におきます地震予知に関する基礎研究、それから通商産業省におきます地震予知に関する地質学あるいは地球化学的な研究、それから、さらにおめくりいただきまして、気象庁におきましては、直下型の地震予知
これについては、東京都の方が権威のある調査所に依頼をしてその調査をしたところが、「日本における地球化学的な最低レベル〇・〇〇一水銀濃度までは到底下らないまでも、通常の都市生活者の生活環境での数値と見られている〇・〇五程度には低下するように努力すべきであろう」。
地下構造の調査技術といたしましては、大きく分けまして、地質調査、あるいは重力、磁気等を利用した物理探査、あるいはガス、地下水等の分析を行いますところの地球化学的探査、あるいは従来からやっておりますところのボーリング調査、最近では飛行機、人工衛星等を利用しましたリモートセンシング、各種の技術がそれに適用されます。
特にこれは先ほど先生から御指摘がございましたように、まだ恐らく地球物理学とか地球化学とか、そういういろいろの学際的な検討が進められる段階だと思われますので、そういう学際的な検討が今後進められるとすれば、そういうところに対して資源エネルギー庁ないしは石油公団の立場からいろいろ御協力していくということは考えてみたいと思います。